質問一覧

• (1) 翻訳、校正成果物を受領後、自分で変更を加え使用しても、品質保証を受けられますか?
• (2) ジャーナルの査読者から、英語のネイティブスピーカーから研究論文の校正を受けるように指示されました。そのような場合、校正証明書を発行して頂けますか？
• (3) 校正された箇所について質問がある場合はどうすればようでしょうか？
• (4) 学術論文の著者として、ジャーナルに投稿する前に何度か原稿の修正を行いたいと考えています。その都度、再校正を依頼すると金額が高くなりそうなのですが、どうすればいいですか？
• (5) 英文校正サービスを利用して、校正品質に納得できない場合はどうすればいいでしょうか？
• (6) 英文契約書を作成したく、日本語契約書を作成したのですが、会社に顧問弁護士もいないので、元原稿の品質が心配です。そのような場合、どのような翻訳をされるのでしょうか？
• (7)準英語圏の話者の録音音声で、訛りがひどい場合でも綺麗に文字化できますか？あるいは、工場内の録音でノイズが混入していても問題なく文字化できますか？

質問と回答

Q.

(1) 翻訳、校正成果物を受領後、自分で変更を加え使用しても、品質保証を受けられますか?

A.

1st-tec. の納品後、ご自身で変更を加えた原稿を「そのままご利用されると」品質保証は適用できなくなってしまいます。再変更された原稿は、ご使用前に、弊社に再点検を求められることをお奨めします。英文校正では納品後、初回原稿に全く記載のないような追加がない限り当初料金内で対応します。又、翻訳では、依頼原稿に変更のない場合はすべて当初料金内です。
(但し、サービスにより、無料での対応期間が定められていますのでお問い合わせください)。

Q.

(2) ジャーナルの査読者から、英語のネイティブスピーカーから研究論文の校正を受けるように指示されました。そのような場合、校正証明書を発行して頂けますか？

A.

日本語又は英語の校正証明書の発行が可能です。但し、校正証明書には、弊社作業範囲外の項目があれば、すべて明記されます。論文全体の英語の保証が必要であれば、あらかじめ図表中の英語も含む、全文の校正をおこなうことが必要です。尚、こちらは有料サービスとなります。

Q.

(3) 校正された箇所について質問がある場合はどうすればようでしょうか？

A.

原則として、質疑応答形式のアドバイスは行なっていません。文法理論に関するディスカッション等は、本来の仕事からかけ離れたものになるためです。但し、研究論文では、AMA等のマニュアルのガイドラインを引用しての説明は、必要な範囲でおこなっています。又、イギリス英語とアメリカ英語では、スペル、句読法等に、多少の差があることがあります。質問は、あくまで品質向上に役立つ範囲内でお願いします。

Q.

(4) 学術論文の著者として、ジャーナルに投稿する前に何度か原稿の修正を行いたいと考えています。その都度、再校正を依頼すると金額が高くなりそうなのですが、どうすればいいですか？

A.

1st-tec. の料金は、競合他社の同じレベルの校正の40%に抑えられています。通常、他社の再校正は、初回、校正の35%前後ですが、その価格でも、弊社の定価より安くなる事はありません。もし訂正箇所が多い場合は定価で、再依頼をお願いします。但し、訂正箇所が少なく、弊社側で、部分的な再校正でも、問題ないと判断した場合は、その点を十分に配慮した価格でお見積りします。その際、必ず、前回の案件番号を明記してご相談をお願いします。

Q.

(5) 英文校正サービスを利用して、校正品質に納得できない場合はどうすればいいでしょうか？

A.

校正者は、特定の専門分野で、学識経験者のもと、10年の修行経験があります。したがって、日本人の英文の癖に精通していますので、読み違えは他社と比較して、少ないと思われます。それでも、日本人の英文は校正者に誤解を与えることがあります。そのような場合、校正者のコメントを読んで、書きなおして、再送付頂きます。2次校正、3次校正の場合も、追加料金が一切かかりません。但し、途中で、当初の原稿に記載のない内容の追加があった場合は、再見積りになりますのでご了承ください。
最後に、こちらのサービスは、非常にクレームの少ないものであることをつけくわえさせて頂きます。是非、お客様の声もご一読ください。

Q.

(6) 英文契約書を作成したく、日本語契約書を作成したのですが、会社に顧問弁護士もいないので、元原稿の品質が心配です。そのような場合、どのような翻訳をされるのでしょうか？

A.

低価格で、比較的、高品質な翻訳を提供しています。その条件として、ご依頼原稿の品質に問題がないことが大前提です。実は、弁護士事務所等を除く、競合他社の翻訳でも、これは暗黙の了解事項です。小規模事業者限定となりますが、中小機構の海外ビジネスナビにて英文契約書の法的アドバイスを無料で受け付けています。また、会員限定であり、回数制限、時間制限はありますが、英文契約書の合意管轄が「仲裁」の場合は、日本商事仲裁協会でも無料相談を受けつけております。準英語圏の国々との国際契約をお考えの場合は高度な専門的アドバイスが期待できますのでご相談を推奨します。

Q.

(7) 準英語圏の話者の録音音声で、訛りがひどい場合でも綺麗に文字化できますか？あるいは、工場内の録音でノイズが混入していても問題なく文字化できますか？

A.

1st-tec. は、お客様の英語録音からノイズを除去してからテープ起こし作業をおこないます。また、英語圏以外の話者の訛りには、話者の国の出身のテープライターの対応で、競合他社よりは精度を高めることが可能となっています。しかしながら、英語ネイティブに全く通じないレベルの場合は、品質保証ができません。準英語圏の話者であっても。国際環境で活躍中のビジネスマン等であれば、正確に文字化できます。ノイズの混入に関しては、話者の音声と完全に重なっていて「音声がつぶれている場合」は、復元が不可能な場合もあります。また、大変恐れ入りますが「ノイズ除去のみのご依頼」はお受け致しておりませんので、あらかじめご了承ください。